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データのサイロ化を解消する3つのアプローチとは?クレンジング・名寄せ・MDMを解説!

更新日: 2026年8月 7日

B2B企業におけるデータのサイロ化への対処には様々な方法があり、状況に応じて効果は異なります。多くの企業では、まず目の前のデータの不備を正す「データクレンジング」や、重複したレコードを統合する「名寄せ」から着手するのが一般的です。

本記事では、サイロ化解消の代表的な手法を「データクレンジング」「名寄せ」の2つに体系化した上で、その2つを単発の作業で終わらせず、継続的な一元管理の仕組みへと昇華させる第3のアプローチとしての「マスターデータマネジメント(MDM)」について解説します。

目次

サイロ化したデータを整える「データクレンジング」アプローチ

一般的に「データクレンジング」とは、データベース内の表記ゆれ・欠損・誤記・古い情報などの不備を検出し、修正・整形して品質を高める作業を指します。

サイロ化への対処としてクレンジングから着手することは、個々のデータベースの品質を短期間で底上げできる点で有効と言われています。汚れたデータのままシステムを連携しても、不正確な情報が全社に流通するだけであるため、クレンジングはあらゆるデータ統合の前提となる基礎作業と考えられます。

具体例としては、社名の前株・後株や「株式会社」と「(株)」の表記統一、住所・電話番号のフォーマット統一、移転・社名変更・廃業情報の反映などが該当します。

一方で、クレンジングは単発の作業として実施されることが多く、時間の経過とともにデータは再び劣化します。また、個々のレコードをきれいにする作業であるため、複数のデータベースにまたがる重複そのものを解消することはできないという限界があります。

分散した顧客情報を統合する「名寄せ」アプローチ

一般的に「名寄せ」とは、複数のデータベースや同一データベース内に散在する、同一企業・同一人物のレコードを特定して1つに統合する作業を指します。

サイロ化への対処として名寄せを実施することで、CRM・MA(マーケティングオートメーション)・SFAなどに分散した顧客情報が企業単位で紐づき、いわゆる「顧客の360度ビュー」を得ることが可能となります。営業とマーケティングの重複アプローチの防止や、取引実績の正確な把握に直結する手法です。

具体例としては、マーケティング部門が獲得したリードと営業部門の商談中企業の突き合わせや、親会社・子会社・事業所を含むグループ企業の紐付けなどが挙げられます。表記が異なる同一企業を高精度で照合するには、社名・住所・電話番号など複数項目での照合や、企業を一意に識別するコード(統合キー)の活用が有効と言われています。

ただし、名寄せもまた一度実施すれば終わりではありません。日々新しいデータが各システムに流入し続けるため、単発の名寄せプロジェクトだけでは、時間の経過とともに再びサイロ化と重複が進行するという課題が残ります。

データ一元管理において重要となる第3のアプローチ「マスターデータマネジメント(MDM)」

「マスターデータマネジメント(MDM:Master Data Management)」とは、企業・顧客・商品などの業務の基幹となる「マスターデータ」を全社で一元的に管理し、その品質を継続的に維持する取り組みを指します。データ管理の分野で体系化された概念であり、SSOT(Single Source of Truth)と呼ばれる「信頼できる唯一の情報源」を組織に確立するための枠組みとして知られています。

クレンジングと名寄せが「作業」であるのに対し、MDMはそれらを継続的に回すための「仕組みと体制」である点が本質的な違いです。単発のプロジェクトでデータをきれいにするのではなく、きれいな状態が維持され続ける構造を作ることを目的としています。

MDMは、DX推進やデータドリブン経営が求められる状況において特に価値を提供する考え方だと言われています。具体的には、以下のようなプロセスを経るとされています。

  1. 現状把握と統合方針の策定
    社内に存在するデータソースを棚卸しし、どのデータを「マスター」として管理するかを定義します。あわせて管理責任の所在と品質基準を定めます。
  2. 統合ルールとコード体系の設計
    名寄せの照合ルールや、企業を一意に識別する統合キー(企業コード)の体系を設計します。この設計の品質が、以降のすべての統合精度を左右すると考えられます。
  3. クレンジング・名寄せの実行と基盤構築
    設計したルールに基づいてクレンジングと名寄せを実行し、統合されたマスターデータを保持する基盤を構築します。CRMやMAなど周辺システムとはAPIやETLで連携します。
  4. 継続運用とガバナンス
    新規データの流入時に統合ルールを自動適用し、品質指標を定期的にモニタリングします。企業の移転・社名変更・組織再編などの変化を反映し続ける運用が、MDMの中核です。

このように、MDMはクレンジングと名寄せを対立する手法としてではなく、継続的な一元管理の構成要素として位置づけ直すアプローチであり、サイロ化の「再発防止」まで含めた強力な枠組みになると言われています。

企業データを活用した「MDM」の実践とは

「MDM」は、社内データの整備にとどまらず、外部の企業データと組み合わせることで実践的な価値を発揮すると言われています。B2Bビジネスにおいては、以下のような活用が期待できます。

MDMの活用ユースケース

  1. ABM(アカウント・ベースド・マーケティング)の推進
    一元管理された企業マスターにより、ターゲット企業ごとの接点・商談・取引の履歴を統合的に把握できます。グループ企業や事業所の関係も紐づけて管理することで、アカウント単位の戦略立案と組織的なアプローチが可能となります。
  2. 営業・マーケティング部門間の重複排除とリード管理
    マーケティングが獲得したリードを企業マスターと突き合わせることで、既存顧客や商談中の企業への重複アプローチを防止できます。新規リードの流入時に自動で名寄せが行われる仕組みを整えれば、部門間の連携精度が継続的に維持されます。
  3. 与信管理・コンプライアンス対応
    取引先を企業単位で正確に把握できることは、与信枠の適正な管理や反社チェックなどのコンプライアンス業務の基盤となります。グループ全体での取引状況の把握にも繋がり、リスク管理の精度向上に貢献します。
  4. 経営分析・LTV(Life Time Value:顧客生涯価値)の可視化
    部門ごとに分断されていた売上・契約・サポートのデータが企業単位で統合されることで、顧客別の収益性やLTVを正確に算出することが可能です。経営層は信頼できる同一のデータに基づいて、リソース配分の意思決定を行うことができます。

MDMにより、クレンジングと名寄せの成果は一過性のものではなく、企業活動を支え続ける資産へと変わります。ただし、自社で保有するデータだけでは、企業の移転・合併・廃業といった変化を追い切れないという課題が残ります。そのため、鮮度と網羅性を備えた外部の企業情報データベースと併用することで、より高い精度が期待できます。

おわりに

本記事のポイントを3点にまとめます。①サイロ化解消の手法はクレンジング・名寄せ・MDMに整理でき、MDMは前者2つを継続的に回す枠組み、②クレンジングと名寄せは単発の実施では時間とともに効果が失われる、③外部の企業データと組み合わせたMDMの運用が一元管理を持続させる鍵、という点です。

本記事でご紹介したアプローチはいずれも有用です。データクレンジングは、個々のデータ品質を短期間で底上げできる一方、重複の解消には至りません。名寄せは、分散した顧客情報を統合し360度ビューを実現する一方、単発では再びサイロ化が進行します。両者を出発点としつつ、MDMという仕組みに昇華させることで、データの一元管理を持続的な競争力へと変えていくことが重要です。

弊社が提供する顧客データ統合ソリューション「ユーソナー」は、「LBC」という独自のコード体系を統合キーとして活用することで、高精度な名寄せと企業マスターの一元管理を実現します。日本最大級の企業情報データベースにより鮮度の高い外部情報を継続的に取得できるほか、APIを用いたリアルタイムな連携にも対応しており、MDMの継続運用を支えることが可能です。

詳細についてはぜひこちらのページから、お気軽にお問い合わせください。

この記事を書いた人

uSonar

ユーソナー編集部

MXグループ・編集長

ユーソナー編集部です。
主にBtoB事業を営む企業様に向け、これからの業務のあり方を考える上で有用なデータ活用やデジタル技術に関する情報を発信しています。

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